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大前研一氏関連と転載＠AGORIA日記

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株価が異常に下がっている今、世界中で買いの
タイミングをうかがっている投資家がいる。
長期投資ならば、2番底を打ったとしても利益が
出せそうなほど株価は下落している。

日本より一足先に、株価の上昇に合わせて
株の買いを推奨する動きがアメリカで活発に
なってきているようだ。
この事実につながっているデータの分析に前に
一通りの重要情報を分析した大前研一氏の
情報を参考にしよう。

そして、自分で関連情報を集めて分析して底を
打った可能性もある株価の動きを予測して投資
プランを冷静に立てる必要がある。
「100年に一度の危機」と言われるが国単位で
みると同レベルの危機はここ100年間に経験し
ているのも事実である。

個人投資家でも株を買うタイミングをうかがう
ために参考になるデータはすでに蓄積されている。
裏で投資で稼いでいる大手の機関投資家は、
キーエンスやファナックといった日本の良質な
企業の株価を全体の4.8%までひそかに買っている
という情報もある。

大前研一氏のコラムがまた参考になる。
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/176/

目先の利益だけにとらわれて、公的資金を注入し、
銀行を救済して自分たちの首を絞めている全国民
必読のコラムである。

http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/175/
大前 研一氏のSAFETYJAPANでのコラム第169回

いくら低金利でも、人件費や設備にお金をかけている
組織が絶対につぶれないことはありえない。
経営の質が悪い銀行などにお金を預けた場合にリスク
を抱えるのは当然である。

リスクをゼロにするという非現実的な考えが国民の
平均値であるから、いいカモにされるのである。
一般国民を人質にすれば、自分が不正に得た利益を
税金で補てんできる仕組みを維持し続けるのは危険だ。

税金の当てにしていると過剰なリスクをとってハイリターン
を得るか、税金の補てんを得るかを期待するというゆがんだ
経営が横行してしまう。
全く違う体制に切り替えられる人材を経営陣とするか、
一度つぶして代わりになる企業や組織を一から作るか
をする必要がある。

高額給与という公的資金の使い道に文句があるならば、
税金をかけてとりかえすのではなく、国有化して高額給与
を禁止して経営再建をさせればよい。

大前研一さんが心理経済学の原則に基づいて、
希望を持てる政治経済の分析を明確な根拠と
ともに示している。
この行為自体に景気を浮揚させる効果があるだろう。

政治家やマスコミの説得力のない悲観的な話より、
大前研一さんの分析のほうが信頼できる。
政治家やマスコミや大新聞が信頼を失っている現状
においては大前研一さんのように説得力のある分析
により心理経済に大きな影響が与えられる。

これは、心理経済学を学び、政治経済を自分たちで
変えていけるという大きな希望を私に与えてくれた。